勤務形態や勤続期間にもよりますが、仕事を辞めるときは退職金が発生します。では、警備員の場合、退職金は出るのでしょうか。ここでは、警備員の退職金について解説していきます。
警備員も会社によって退職金制度がある
多くの人は、警備員には退職金制度があることを知りません。しかし、勤務形態や警備会社によって異なるものの、正社員待遇で制度が整っている警備会社であれば、退職金制度を設けていることが多く見られます。
また、勤続年数に応じて退職金を出してくれる会社もあります。勤続年数に応じての場合、相場や対象は会社によって異なりますが、おおむね勤続3年以上から退職金が支給されることが多いようです。
一方、退職金制度がない会社もあります。そうした会社は、退職金がない分、基本給に各種手当を追加することで補充を行っています。
警備員の平均年収はおよそ300万円、大手の警備会社なら年収500万円となっています。退職金を狙うなら、事前に福利厚生がしっかりしている警備会社を見つけておくことが大切です。
警備員に転職するポイント
ここでは、警備員に転職する際に退職金について気をつけるべきポイントについて解説していきます。
基本的に、退職金は勤続年数が長いほど金額が上がります。そのため、長く勤められる警備会社を探すことが大切なのです。それには、警備員の業務には4つの種類があることを理解しましょう。
警備員の仕事は、1号警備（施設警備）・2号警備（交通誘導）・3号警備（貴重品運搬業務）・4号警備（身辺警備）の4つに分けられます。これらは、収入も違えば働き方や稼働時間も異なります。これらの業務の中から、自分が続けやすく、自分の適性に合った仕事を選びましょう。
さらに収入アップを狙うなら、資格取得を検討するのもひとつの手段です。警備員の資格としては、警備員指導教育責任者や警備業務検定といった各種検定などがあります。現時点で持っていなくとも、研修制度が整っている会社であれば、資格取得を支援してくれるところが多いです。
資格を持っていれば退職金も上がる可能性があるので、意欲があれば資格取得も狙ってみましょう。
資格を持っていれば退職金が上がるだけでなく、仕事の幅も広がります。それに加えて福利厚生が充実している警備会社を選べば、それだけ退職金も増えていくことでしょう。
まとめ
警備員でも、正社員待遇や制度が整っている警備会社なら退職金が出る場合があります。退職金は、おおむね勤続3年以上から発生することが多いです。退職金が出ない場合でも、基本給に各種手当を加算することで補填しています。退職金は勤続年数が長いほど加算されるので、自分にとって長く続けやすい業務を選ぶことが大切です。
